ODMとして最先端の東洋新薬

東洋新薬は株式会社であり、本部は佐賀県の鳥栖市にあります。

また、本社は福岡県福岡市の博多区にあり、健康食品や化粧品を製造して販売するODMメーカーとなっています。

代表者は代表取締役の服部利光です。

1993年に株式会社のセブンシーズの化粧品企画業として設立され機能水の研究を始め、その後1997年に株式会社セブンシーズから健康食品の部門を独立させて、株式会社東洋新薬を設立し、大麦若葉の青汁の研究を始めました。

2002年には青汁の製品として日本では初の特定保健用食品の許可を取得しています。

健康食品や化粧品の業界を陰で支えている縁の下の力持ち的な存在であり、世界の人々の健康と美への期待に品質をもって応えることをミッションと捉えています。

製品やサポートからエビデンス等までどのようなシーンにおいても究極の品質であるハイエンドクオリティを実現することで人々の豊かな生活に対して貢献し続けています。

■東洋新薬の事業内容

事業内容としては健康食品事業と化粧品事業、そしてその他の事業に分類することができます。

健康食品事業のなかでも特定保健用食品と機能性表示食品に分けることができます。

健康食品事業では、高品質な機能性を持つオリジナリティあふれた健康食品を生産しています。

品質が高く、付加価値も大きく、広範囲にわたる健康食品を、原材料の段階から商品となるまでの研究や開発力を基にしたエビデンスを持っていて、商品を企画するところから販売を促進するための支援活動を行うまでのトータルコンサルティング力を基にした差別化を図るため、二つの基軸をベースに提案することが可能となっています。

コンサルティングの段階では顧客の要望や戦略の聞き取り調査を行い、その内容をしっかりと踏まえた上で事業の計画を立て、マーケティングの具体的な内容を提案しています。

食品を企画し設計する際には味や食感だけでなくその食品の機能性や独自性などの商品の使用を様々な視点で捉えて検討していきます。

また、商品そのものだけではなく、その商品の名前やパッケージのデザインなどの提案もしています。

商品の付加価値の高さや訴求性を追求する傍ら、コストや商品の安定性なども考慮した上で商品を設計するようになっています。

商品の名前は消費者の利益を明瞭かつ簡潔に伝えるための重要な手段であるため、その売り上げを大きく左右することになります。

その商品の要素や特徴、独自性を踏まえて、訴求性の高い商品名を提案しています。

顧客のブランドのコンセプトや商品のコンセプト、仕上げたい健康イメージなどの様々な要素を取り入れた商品名をつくりあげています。

■医薬品などの各種法律に抵触させない専門性

商品のパッケージのデザインは、健康や美容、その商品の独特の機能のイメージを作ることに加えて、医薬品、医療機器等の品質が、有効性及び安全性の確保等に関する法律に引っかからないような表現をしなければならないなど高い専門性が求められています。

東洋新薬ではパッケージのデザインの開発に対して専門の部署を持っていて、商品のカテゴリーや消費するターゲットのそう、販売方法などに合わせて最適なものを提案しています。

パッケージの形や大きさ、その材料は中身の商品が劣化しないように作られた機能性や、製造する工場のラインとの適合性、汚れたり破損することがなく消費者に届けられるような耐久性を考えることが必要となっています。

■東洋新薬は自社工場を保有

東洋新薬は自社工場を持っているため、試作品の製造をすることができ、また本生産も可能であるため、商品のパッケージの機能性や工場ラインの適合性を開発の早い段階で確認を取ることができます。

リーガルサポートも優れており、特許や商標などの知的財産権を得ることで他者が商品の模倣をすることを防ぐとともに、他者の権利を侵害しないような工夫もされています。

製造は総合受託のメーカーとして初のNSF GMPの認証を取得しているため、厳しい品質の管理を行い、原料の製造から製剤、包装までの一括の流れを全ての自社工場で生産しています。

健康食品は安全性や有効性が担保されていないとその存在意義が失われてしまいます。

鳥栖工場では生産設備が全てステンレスとなっており、エアシャワーや気圧の管理などのハード面の衛生的な環境を整えているだけではなく、ソフトの面でも厳しい基準を掲げています。

原材料を仕入れる段階からロットの管理を行いトレーサビリティを確保した上で、包装した後には全ての商品の異物検査をしています。

販売促進の支援活動としてはどういった販売方法をとるかということから、販売体制を作り上げる方法、販路をどう拡大していくかという販売戦略の提案も行なっています。

また、お店でのプロモーションを支援したり、販売促進のためのツールを作り上げる、広告や広報といったコミュニケーションの面での支援、販売をする社員ための研修会や営業のマニュアルの作成を支援するなど、多岐にわたって商品が売れるようなサポートの体制を作り上げています。